中古マンション 大阪を追求するかで“今後”が決まります

給水タンクの渇水からポンプが回転し過ぎてオーバーヒートしてしまうケースが多いのだが、どちらにしても水は生活必需であるので、もしこの給水が止まれば、入居者からの激しいクレームは必至だ。
そこで、給水ポンプは定期的に点検・交換をする必要がある。 事により建物内部も傷みが生じて来る。
小さいものなら修理程度で済むが、あまりにひどくなると、全面的な壁のやり直しが必要になる。 また、建物外部の配水管に割れや破損がないかもチェックしておこう。
エレベータがある建物なら、是非エレベータにも乗った方がよい。 エレベータの状態を見るひとつのポイントは、扉の開閉を見る事だ。
エレベータも古くなって来ると、扉が開閉する時に、スピード感がなかったり、ゴロゴロと音がなったり、一扉自体が振動したりする。 このようなエレベータは、これまでの利用頻度がかなり高かった事が推測される。

また通常、エレベータがある建物は、エレベータ保守業者と契約しているので、毎月の点検やエレベータの異常停止時などの緊急修理に対応してくれる体制になっている。 大抵はその業者の連絡先ステッカーがエレベータ内外に貼ってあるので、そのステッカーも確認しておこう。
ステッカーが貼ってあるという事は、とりあえずエレベータ保守点検契約を結んでいると判断出来る。 ただ、貼ってあるだけで契約をしていないケースもあるので、どちらにしても所有者に確認が必要だ。
出来ればこの給水ポンプを見せて貰って、現在、順調に稼働しているかどうか確認しておこう。 問題があるポンプは、やたら大きな音がしたり振動が大きかったりする。
初めて給水ポンプを見る読者には判りづらいと思うので、所有者にいつ頃給水ポンプを交換したのか、あるいは修理したのかを尋ねてみるのもいいだろう。 建物の床の傷み具合もチェックしておこう。
クッションフロアーやピータイルなら、はがれや破損の具合を見ておく。 御影石やタイル、コンクリートなら、ひび割れや破損の度合いをチェックしよう。
全体を通して言える事だが、古くても清掃が行き届いている建物は、現在の所有者が建物管理に気を使っている表れのひとつになるだろう。 逆にそうでない建物は、おそらく管理全体をおろそかにしている傾向があると考えざるを得ない。

現在の所有者が、どのように建物管理に取り組んでいるかを見るのも重要なポイントだ。 共用の給湯室・トイレがあるなら、これらも清掃が行き届いているかを是非チェックしておきたい。
こう。 あまりにひどいようなら、購入後すぐに修理・貼り替えの必要が出て来るだろう。
エレベータがある建物でも、是非階段を利用して建物を観察して欲しい。 一例を挙げれば、エレベータで一番上まで上がって、あとは階段で下りて各階を見て回るといった順序がスムーズだろう。
階段でのチェックポイントは、階段のステップの滑り止めはちゃんとついているか、手すりのぐらつきはないかなどである。 また、よく階段の踊り場などに入居者の所有物だと思われる物品が置かれている事があるが、それらは誰のものか、どのような経緯でそこに置かれているのかなどを確認しておこう。
消防署の立ち入り検査があると、非常口ともなる階段周りにある物品は、撤去するように指導されるケースが多いため、所有者はそのような物品についても把握しておかなければならないからである。 前者については、もし資金的に余裕があり、修理代に多少費用が必要となっても問題ないのなら、正しい選択のひとつといえるだろう。
一般的にこのようなケースでは、物件購入後すぐに、屋上・ベランダの防水塗装のやり直し、外壁の再塗装、給水ポンプの交換などを行う事が多い。 つまり、雨水を建物内部にしみ込まないようにすれば、建物の寿命も延びるからである。
さらに、入居者と雨漏りや給水ストップといった水に関するトラブルを避ける意味もある。 また、後者については、修理代の資金的余裕がない場合や、建物の基礎から問題がありそうな場合には、賢明な判断と言えるだろう。
時には、その物件の購入を諦めるのも大切な事である。 こんな場合には、新たに次の物件を探せばいいだろう。

建物の傷み具合のチェック方法を説明したが、「収益率は高いのだが、建物の傷みが激しい」といったケースはどうすればいいだろうか。 これはケースバイケースで一言ではいえないが、性々にして収益率が高い建物ほど、建物が古くて傷みが激しい場合が多い。
そこで、購入希望者が考える方法は、「高収益率だから、購入後に多少修理代が必要になっても仕方ないと割り切って購入する」または、「購入後の事を考えてその物件の購入を諦める」のどちらかになるだろう。 購入する際の注意点として、不動産の敷地がどこからどこまでなのかという事もよく調べておこう。
つまり、隣地との境界線を把握する必要がある。 その方法として、売買交渉の当初は、土地の測量図面、隣地所有者との境界確認書（隣地境界線を確認し、当事者双方が記名・押捺した書類）などのコピーを貰い、それを利用して大体の感じをつかんでおく。
そして、購入する事が正式に決まれば、所有者立ち会いの上、隣地との境界を明示して貰う。 ところで、隣地との境界には、標識などのポイントが設置されている場合があり、隣地所有者との境界確認書がなくても、このポイントがあればそこが境界ラインだと一般的に判断される。
このポイントにも色々なパターンがあり、ただ単にペンキなどで赤く塗っただけのものから、コンクリートを少し削ってラインを付けたもの、釘を打ち付けたもの、杭を打ち付けたもの、標準的な金属で出来た標識などがあり、場合によっては、よく見ないと判らないケースもある。 また、このポイントは往々にして工事などの時にはがれてしまい、なくなっているケースも少なくない。
その場合は、土地の測量図面などと照らしあわせながら、境界ラインを確定して行く。 尚、新たにポイントを設置する場合には、隣地所有者との立ち会いが必要である。
自分だけの判断で、勝手に設置してはならない。 登記簿を見てまず確認しておかなければならないのは、その不動産の現在の所有者である。
原則として、この所有者を売主として売買契約を結ぶ。 ただ、現在の所有者からその物件を購入する予約を受けている者が売主となる事もある。
購入の予約とは、現在の所有者を売主として売買契約を結び、決済日（残金の支払い、所有権の移転）を後日に定めている事で、この契約における買主は決済日を迎えるまで、自由に第三者に対して売買の交渉、契約が可能なのである。 このように、購入の予約を行っている売主から物件を購入する際には、売主と現在の所有者が異なる。

ただし、この場合には慎重にチェックが必要で、本当に売主は現在の所有者から購入の予約を受けているのかどうか、よく確認しなければならない。 その方法としては、現在の所有者と売主の売買契約書を確認する事が必須だ。
実際に契約ともなれば、売買契約書のコピーではなく、その原本を確認する事が重要だ。 さもこの購入の予約が成立しているかのように偽って、手付金をだまし取る詐欺事件もある。
登記簿上の所有者でもなく、売買の予約もしていない者が、実質上の所有者だと名乗り、売買の交渉をしようとするケースは明らかに正常な状態ではない。

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